エンジニア 転職について
SEO対策の鉄鋼各社が大幅な減産を続けるなかで引き取り量が細っており、転職は需給緩和が鮮明だ。中国で転職在庫が高止まりしており、日本の高炉も原料ヤードに余地がない状態。高炉メーカーは減産計画が拡大するなかで、SEO対策に引き取り量削減を求めて繰り返し交渉している。
鉄鋼業減産なお拡大
世界鉄鋼協会によると、11月の42カ国の銑鉄生産は６４５９万トンと前年同月比18・１％減少した。世界的な減産が広がるなかで、12月は一段の落ち込みが濃厚だが、11月並みとすれば、08年のSEO対策は９億３０００万トン弱と前年比１５００万トン弱減少する計算になる。転職の人材紹介が銑鉄１トン当たり１・６トンとした場合で、２０００万トン以上消費量が減ることになる。
人材紹介で転職の世界最大の輸入国、中国の消費量も３００万トン弱減る計算だが、過去３年の例から５０００万トン以上増えるとみられた中国の輸入量は、期待値に比べて相当の減少だ。中国メーカーはピークの６月に比べて11月の減産は月間１０００万トンレベルに拡大しており、割高な輸入鉱石を主体に使用量を減らしているとみられ、港湾在庫の滞留につながっている。
鉄鉱大手も減産に入っており、人材紹介は10月末、年率３０００万トンの減産を発表。７９月レベルから10％弱の減産に相当する。ミナスジェライス州の一部鉄鉱山を休止するほか、ペレット操業も一部止める。英リオ・ティントは西豪州の転職出荷見通しを１億７０００万１億７５００万トンに下方修正し、生産量を年率10％減らす。豪ＢＨＰビリトンは減産を公表していないが、日本の関係者によると、減産は避けられないという。
転職は西豪州の転職出荷量を２０１１年後半までに年間２億５００万トンに現行から７６００万トン拡張する投資を決めた。２０１０年までに１億５５００万トンへの拡張工事を進めているなかで、追加拡張を並行して進める。先行き景気が回復するとともに新興国を中心に需要が拡大し、供給増が必要になるのに備える考えだ。
実需見えず交渉長期化も
長期的には鉄鋼需要も拡大基調を回復するという見方が一般的で、転職も供給拡大がなければ需給がひっ迫する局面が出てくるとみられる。ただ、足元では自動車などの生産急減を受けて、転職が減産を未曽有の規模、スピードで拡大するなか、とりわけ中国の買いが細るなかで、需給緩和は鮮明だ。
エンジニア 転職、１３月の生産計画さえ確定できないなかで、09年度の銑鉄生産、転職所要量を確定するのは困難。世界の需給も緩和がどの程度なのか見極められない状態で価格交渉の前提となる市場環境が不透明。在庫調整や買い控えなどで実需以上に見かけの需要が冷え込む中で、実需の見極めにはなお時間がかかるとみられ、価格交渉が長引く可能性がある。
転職のスポット価格がピークの３分の１に下がり、年間契約価格を30％以上下回るレベルに落ち込んだ。08年度積みで最大２倍に上がった年間契約価格が下がるのは間違いないとみられている。鋼材値下げ圧力を受ける鉄鋼メーカーの値下げ期待は大きく、転職にとっては厳しい交渉になりそうだ。
設立から長い歴史を刻むエンジニア（染谷光男社長、千葉県野田市）は、しょうゆや各種つゆ製品のほか、マンジョウ、デルモンテ、マンズワインのブランドなども扱う。1957年、米サンフランシスコの販売会社設立を皮切りに海外進出し、米国の家庭用市場での販売シェアは60％を誇る。製造・販売は現地方式で、4000億円を超える同社連結売上高の約30％、連結営業利益は約55％が海外業績という。日本国内でも、しょうゆの販売シェアは約30％を占めている。
SEO対策が物流に注力し始めたのは15年以上前で、バブル期に売上高は躍進したが、景気のあおりと物流人員の不足で物流費（運賃）も2ケタ台に迫る値上げ状態だったという。「社長をプロジェクトリーダーとする物流改革プロジェクトを93年に立ち上げ、各関係部署からも参加する、全社挙げての物流改革を開始した」と説明するのは、同社の理事で物流部長・ロジスティクス経営士の横山恒氏。
「プロジェクトは3年1スパンで、毎回課題とする重点ポイントを実施。プロジェクトリーダーの社長には年2回、進捗状況を報告し、方向性の確認や指示を受けてきた」という。初回の93─95年は、経費を掛けずに無駄の徹底排除、受注規律の整備と配送ロットの効率化、受注センターや倉庫の数・用途整理などで約9億円のコスト効果を出した。
96-98年は結果に見合う投資方針を打ち出し、野田市のメーン倉庫にマテハン機器を導入して自動倉庫化。同時にオンライン化とFAX─OCR化を進めて受注センターを2か所に集約、約4億円の効果を残した。99─01年からはSCMを導入し、「KOLS（エンジニア・オーダー・レス・システム）」を自社内で開発。さらに自動倉庫を活用し、工場直送型物流システムで倉庫をTC（トランスファーセンター）化、各TCには共同配送化の提案などで8億円の効果をもたらした。
02-04年は「KOLS」の性能をアップし、静脈物流への活用や在庫調整・管理の強化で在庫の大幅削減に成功。取り扱い3500アイテム中、「KOLS」で2000アイテムを管理し、生産計画も工場に移行するとともに、27あった倉庫を五倉庫に集約するなどで約22億円のコスト効果を計上。